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発達障害のある人が体調を崩したら? 仕事を休職することを検討する

休職社会的手続き

こんにちは。ひまわり(@hattatsusurvive)です。
ひまわりは、特別支援学校教諭を、休職を経て、退職しました。

退職する前に利用していた休職制度は、ひまわりにとって、ありがたい制度でした。

ひまわりのように、発達障害のある人で、体調を崩すケースもあるのではないでしょうか?
今回は、体調を崩した場合に、「休職する」という手段を検討していきます。

休職するのって、どうしたらいいの?

ひまわりは休職した経験があるからね(._.)
説明するよ。

今回の記事はこんな事を目指します

・休職制度について知る
・休職のメリット・デメリットを理解する

休職とは?

体調を崩したとき、数日で治る場合もあれば、もっと長い期間がかかってしまう場合もあります。
そんなときに検討したいのが、「休職」という制度。

休職制度を利用すれば、元にいた職場に戻れる可能性が残ります。
制度を利用すれば、先々の心配をせずに、ゆっくり体調を整えることができるでしょう。

もちろん、体調には、身体だけではなく、心の不調も含まれます。
ひまわりも、メンタルに不調をきたして休職した一人です。

では、どんな場合に、休職制度を利用できるのでしょうか?

休職制度が使えるケース

休職は、法律によって定められているわけではありません。
そのため、職場によって、休職制度がある場合と、ない場合があります。

幸い、ひまわりの職場には休職制度がありましたが、そういった制度のない職場もあります。
自分の職場に休業制度があるかどうかは、就業規則などで確認してみましょう。

休職制度がある場合でも、ほとんどの場合には、まずは有給休暇を使います。
有給休暇を使いきってから、休職に入ることになります。

ひまわりも有給をとった後に休職したよ。

休職のための手続き

では、休職するためには、どのような手続きが必要なのでしょうか?

法律によって定められているわけではないため、手続きもまた、職場によって違います。
しかし、以下のような流れが一般的です。

上司などへの相談

休職が必要となった場合、まずは職場の上司などに相談しましょう。
職場の理解がなければ、後々、復職が難しくなってしまうかもしれません。

相談の際には、体調や、医師の判断などを伝える事も必要になるでしょう。

診断書

ほとんどの場合は、医師の診断書が必要となります。

休職が必要なほど体調が悪いかどうかは、医師の判断に委ねられます。
主治医に休職が必要だと判断されたら、自宅療養が必要な旨の診断書を書いてもらいましょう。

逆に言えば、医師の診断なしに、自己判断で休職するのは、難しい事が多いでしょう。

書類の提出

こちらも、職場によって、必要な書類は異なります。
多くの場合は、「休職願」などの書類の提出が必要となります。

体調の悪いときに、職場と遣り取りするのは大変ですが、きちんとした手続きは必要です。
決められた書類は、きっちり提出しましょう。

休職の期限

休職がある場合でも、ほとんどの場合、その期限には制限があります。
そのため、体調が戻らない場合でも、その期限がきてしまう。
そんなケースもあるかもしれません。

休職中の給料はどうなる? 傷病手当金とは?

職場によっては、休職中の給与補償制度がある場合もあります。
しかし、給与補償制度がない場合でも、「傷病手当金」という制度があります。

「傷病手当金」とは、一定の条件を満たせば、標準報酬月額の3分の2を健康保険が補填してくれるというもの。

制度について、詳しくはこちらをご覧下さい。

病気やケガで会社を休んだとき | 健康保険ガイド | 全国健康保険協会
「傷病手当金」は、休職制度がなく、退職した場合でも利用できる制度です。
詳細は、上記リンクをご確認下さい。

休職のメリット

では、休職のメリットとはなんなのでしょうか?

療養に専念できる

まずは、これ。
体調が悪くなったら、ゆっくり休むことが必要!
療養に専念して、体調を整えていきましょう。

復職の可能性が残る

休職制度があるということは、体調が整ったら、職場に戻れるということ。
先々の心配をする必要はありません。

しかし、復職をするということは、職場の方の理解も必要となります。
復職するためにも、きちんとした手順を踏んで、休職に入ることが必要です。

休職のデメリット

休職には、メリットもあれば、デメリットもあります。

傷病手当金が出るまでのタイムラグ

休職に入ったからといって、すぐに傷病手当金が出るわけではありません。
審査があるため、支給まで時間がかかるケースもあるのです。

そのため、支給まで生活できるだけの期間分の生活費は必要です。

収入が減る

傷病手当金は、標準報酬月額の3分の2ほど。
働いていた時からは、収入が減ってしまう事も覚えておきましょう。

タイムリミット

職場に休職制度がある場合でも、ほとんどの場合は、期限に定めがあります。
そのため、休職期間には限界があります。

期限までに体調が戻らなければ、最悪の場合、退職せざるをえなくなります。
そのため、期限が近づくと、焦りが生じることも考えられます。

まとめ

体調を崩した場合に利用できる、「休職」という制度。

もしかしたら、休職した場合でも、復職するか、転職するかで悩む方もいらっしゃるかもしれません。
それでも、療養できる期間があるというのはありがたい制度です。

自分が体調不良になった場合は、こういう制度の利用を検討するのもいいでしょう。

制度を知るのは大事だよ!

 

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